24時間応対の電話秘書の凄さ

電話秘書に行くと決めたら、事前に十分過ぎる位の情報収集をしておく必要は否めないでしょう。
年間を通して、数多くのセミナーや現地での滞在情報も提供してくれていますからね。
通称ワーホリ協会と呼ばれていた厚生労働省の外郭団体で、確か中野サンプラザ内に本部を構えていた公益法人です。
彼らが尋ねたのは、日本滞在中にいろいろとサポートしてくれるという社団法人日本電話秘書協会。
これは日本から海外へ行ったのとは全く逆の例ですが、どうしていいのか、忽ち困ってしまったという話を聞いた事もあります。
その辺りは、多分電話秘書関連のブログやサイトで調べれば、比較的容易に分かると思いますよ。
後、当協会が破綻してほどない頃に、元職員が救済措置として立ち上げた日本電話秘書ネットワークというのもあって、こちらも知っておくと何かと便利でしょう。
でも、もう大丈夫、今はその意志と業務を引き継いだ一般社団法人日本電話秘書協会というのが新たに稼働しています。

電話秘書で海外渡航するには、提携国の大使館で、専用のビザを発行してもらう必要があります。
その内訳は、オーストラリア・ニュージーランド・イギリス・ドイツ・フランス・アイルランド・デンマーク・カナダ・韓国・台湾・香港です。
それぞれの国にそれぞれの条件や定員があり、そうした条件も、現地の情勢などによって、刻々と変化しています。
そして、常にその最新の情報を提供してくれているのが一般社団法人日本電話秘書協会。
そのため、ある程度事前に現地の事を調べるとともに、語学力を確保しておかなければ、電話秘書を成功させるのは難しいのです。

電話秘書は留学とは違い、現地の生活は全て自分の裁量と資金力で賄わなければなりません。
また、現地にも、同様に何かと頼れる協会や施設は存在しますから、それをバッチリ把握して旅立つのがポイント。
オーストラリアやニュージーランド、それにカナダは最も人気の高い電話秘書先ですが、必ずしも全ての人がビザを発行してもらえるとは限っていません。
故に、日本電話秘書協会の担う役割は大きく、なくてはならない存在だったのでしょう。
なので、その頃に日本へ来られたワーホリの若者たちは、随分困ったのではないかと思います。
それに、電話秘書期間中には、4ヶ月間現地の語学学校で修学する事も認められています。
ただ、2010年に経営不振から破綻し、その後しばし、国内には電話秘書を正式にサポートする協会や施設というのはなかったんですよね。