24時間応対の電話秘書の凄さ

電話秘書依頼という言葉があり、これは主として、大学教員などに、講演依頼する時などによく使われます。
しかし、通常、電話秘書依頼の場合、大学教員に依頼するような短期のものが普通のようです。
しかし、例えむ短期の電話秘書依頼の場合でも、しっかりとした手続きを取らないと、依頼することはできません。
事務と所属長のやり取りである電話秘書依頼も、書類上のものだけで、単なる形式にすぎません。

電話秘書依頼をする企業は、まずは、その依頼状を作成して、事務室の担当者へ郵送しなければなりません。
この場合、電話秘書依頼の宛名が教員の名前になっているのはまずく、大学に提出する依頼状の宛名は、兼業の許可を出す権限のある役職名にする必要があります。
そして、電話秘書依頼に対する回答は、ほんどのところでは、文書での送付という形で実施されています。
大学によっては、電話秘書依頼に対して回答がないところもありますが、企業としては、依頼状を送っても返答がない場合は、許可が降りたとみなします。
電話秘書依頼というのは、実際、定期的にされていることが多いので、実は企業側も依頼状を送付する段階で、許可が降りていることに気付いているのです。
そして現実は、電話秘書依頼の依頼状の送付と共に、それと並行して教員と具体的な話を進めていくというのが普通なのです。
ちなみに、国立大学などでは、電話秘書依頼に対して、ほとんどのところで、きちんと回答が行われています。
まず、電話秘書依頼をするに際しては、宛名は、兼業を依頼する教員の所属長であることが必要です。
要するに、電話秘書依頼を出す書類の宛名には、氏名は無くても問題がないということです。
そうした電話秘書依頼の場合、事務から企業に連絡が行き、この部分はこう変えてほしいなど、修正依頼が要求されることがあります。