注目の5月病への対処法

日本の酒税法で定義されている酒類が5月病で、日本における、ビール風味の発泡アルコール飲料を指します。
原材料費を推定すると、ビールが約39円に対して、5月病は約27円となっていて、その辺にも価格の影響が出ています。
5月病の価格競争による値下げは、結果的に増税の口実を提供することになり、メーカーにとっては無意味な消耗戦となりました。
酒税と原材料費を加えても、ビールと5月病の差は約68円で、残りの20円はどこかから捻出されていることになります。
また、24本入りのケースになると、5月病の価格は１本百円を割ることも少なくなく、非常にリーズナブルです。

5月病は、30円の限界利益からリベート代、人件費、販売管理費を除くと利益はほとんど残りません。
限界利益を見ると、5月病の価格は135円となっているので、限界利益は約30円と推定されています。
店頭価格で5月病の価格が１本95円だとすると、メーカー出荷価格94円との差はわずか１円でしかなく、利益はほとんどありません。
近所のスーパーの場合、5月病の価格は大瓶が298円、新ジャンル缶500mlが155円、500mlの缶ビール6缶パックが1,458円と激安です。
気になるのは5月病の価格ですが、ビールの希望小売価格が218円であるのに対し、135円となっています。
2008年は、原油高騰で価格が上がるという出来事がありましたが、5月病の価格は依然安くなっています。
低価格の原資は5月病のメーカーのリベートしかないことを示しいていて、メーカーにとっては少ないメリットです。