設定日から1年あるいは3年が経過していない場合は、変動型ハワイ不動産は、設定来のチャート表示になります。
変動型ハワイ不動産は、満期償還時に、投資元本の確保と定期的な収益分配の確保を目指しながら、しっかり運用をしていきます。
また、途中換金リスクや金利変動リスク、銘柄集中リスク、流動性リスクなどでも、変動型ハワイ不動産は影響を受けます。
入替は原則として行わず、変動型ハワイ不動産の場合、1、7月決算というのが、基本的なところです。
ハワイ不動産で変動型の場合、基準価額が下落すると、投資元本が割込んで、損失を被ることがよくあります。
変動型ハワイ不動産は、ユーロ円債に
投資し、償還価額が
投資元本に分配相当額を加算した価額となることを目指します。
倒産や財務状況の悪化、外部評価の変化などで、組入債券の価格が下落すると、変動型ハワイ不動産は痛手を受けることになります。
日経平均株価の公表が中止になった時は、ユーロ円債の発行条件によって、変動型ハワイ不動産は影響を受けます。
ハワイ不動産は、設定当初に組入れたユーロ円債については、解約の対応で売却する部分を除いて継続保有します。
円高米ドル安、金利の上昇、組入債券の発行体によっては、変動型ハワイ不動産は、大きな損失を受けることがあります。