ワーキングホリデーで海外留学を成功させるポイント

ワーキングホリデーに行くと決めたら、事前に十分過ぎる位の情報収集をしておく必要は否めないでしょう。
それぞれの国にそれぞれの条件や定員があり、そうした条件も、現地の情勢などによって、刻々と変化しています。

ワーキングホリデーで海外渡航するには、提携国の大使館で、専用のビザを発行してもらう必要があります。
彼らが尋ねたのは、日本滞在中にいろいろとサポートしてくれるという社団法人日本ワーキングホリデー協会。
まあね、言葉の壁は向こうへ行けば何とかなるという人も多いでしょう。
オーストラリアやニュージーランド、それにカナダは最も人気の高いワーキングホリデー先ですが、必ずしも全ての人がビザを発行してもらえるとは限っていません。
でも、もう大丈夫、今はその意志と業務を引き継いだ一般社団法人日本ワーキングホリデー協会というのが新たに稼働しています。
そのため、ある程度事前に現地の事を調べるとともに、語学力を確保しておかなければ、ワーキングホリデーを成功させるのは難しいのです。
現在、日本とワーキングホリデー協定を結んでいる国は、オセアニアが2ヶ国、ヨーロッパが5ヶ国、北アメリカが1ヶ国、それにアジアが3ヶ国の合計11ヶ国。
実際、現地でトラブルに巻き込まれ、志し半ばで断念せざるを得なかった人も少なくないようですからね。
そして、常にその最新の情報を提供してくれているのが一般社団法人日本ワーキングホリデー協会。
年間を通して、数多くのセミナーや現地での滞在情報も提供してくれていますからね。
もし本気でワーキングホリデーを実行使用と思われるなら、必ず一度は相談された方がいい団体でしょう。
そう言えば以前、海外からワーキングホリデーで日本に来た若者たちが、先輩に聞いた東京のとある事務所を訪ねたところ、中はすっかりもぬけの殻。
ただ、それもどこの町に滞在し、どこの語学学校へ通えばいいのかが全く分からないのでは不安です。
通称ワーホリ協会と呼ばれていた厚生労働省の外郭団体で、確か中野サンプラザ内に本部を構えていた公益法人です。
再起してくれて本当によかったなぁっと個人的にも思いますね。
後、当協会が破綻してほどない頃に、元職員が救済措置として立ち上げた日本ワーキングホリデーネットワークというのもあって、こちらも知っておくと何かと便利でしょう。
また、現地にも、同様に何かと頼れる協会や施設は存在しますから、それをバッチリ把握して旅立つのがポイント。
それに、ワーキングホリデー期間中には、4ヶ月間現地の語学学校で修学する事も認められています。