兼業のポイントと気を付けること

兼業と言えば、気になるのが内定率ですが、最近は特に厳しい傾向があり、学生にとっては重苦しい空気が流れています。
全国の国公私立大学を調査すると、兼業の内定率というのが、浮き彫りになってきます。
そうした内定率が、文部科学、厚生労働両省の調査でしっかりデータとして残されているので、兼業の道は決して険しいものではなくなってきました。
2年連続の改善がみられるのが兼業の内定率ですが、それでも、全国的にみると、約15万人の人が内定を得ることができていません。

兼業の内定率は高くなりつつありますが、現実には、未内定者が約2万5000人いることは事実です。
そして、現在の卒業予定の大学生の兼業の内定率を見ると、大体、6割くらいを推移している現状にあります。

兼業の国公立大の内定率を見ると、男女別の内定率では、男子、女子共に約6割となっています。
また、これは大都市圏だけでなく、九州や沖縄地区も上昇しているので、兼業の内定率は明るい兆しが見えはじめています。
そうした実態を見ると、兼業の内定率はまだまだ予断を許さない状況で、景気の先行きをしっかりと見通す必要があります。
こうした兼業の内定率を見ると、全国的にその率は上昇傾向にあり、前期比を見ても上昇しているのがわかります。
国公立の兼業の内定率は、私立と比べると弱冠良い傾向にありますが、大差はありません。
短大の兼業の内定率は、大体3割くらいで、短大に関しても、回復基調にあると言えます。
しかし、景気の先行き不透明感があるのは事実で、兼業の内定率だけで、全ては判断できません。
家電メーカーなどは特に経営不振にあえいでいるので、兼業の内定率の真の上昇は、まだまだ先のことになりそうです。