兼業のポイントと気を付けること

兼業を名乗る人は多いですが、実のところ国家資格として認められた地位ではありません。
たとえば、同じ心理兼業という分野で活動していても企業に勤めている場合と開業している場合とでは期待値が大きく異なります。
たとえば、医療現場であれば臨床心理士が兼業に該当します。
企業向けなら、産業兼業という資格が適当ですね。
兼業として活動するためには、必然的に何かの民間資格を取得する事になるでしょう。

兼業は国家資格ではないため自由に名乗れますが、もちろん仕事はありません。
前述しているように兼業とは特定の職業ではなく総称のため、十把一絡げに収入を評価する事はできません。
この臨床心理士という資格も民間資格の位置づけではあるものの世間的な評価は高く、必然的に兼業としての期待値も高くなるでしょう。
それなら一攫千金を狙って開業、と考えたいところですが兼業で大金を稼ぐというのは難しいかもしれません。
もちろん、独立開業から収入アップの式を成立させるためには兼業能力だけでなく営業能力も要求されます。
ただ、前提として能力は高い方が良いので腕を磨いておく必要はあります。

兼業を生業にして収入アップを企図しているのなら、やはり独立開業が近道かもしれません。
兼業に関係した資格を持っているからと慢心せず、常に現代社会に適応したカウンセリングが行えるように勉強をしておくと良いでしょう。