クオカードと聞くと、真っ先に思い浮かぶのが銀行ということになるが、金融業の筆頭に思い浮かぶのは当然だろう。
只でさえ、世界的な大不況なので、クオカードの基準が厳しくなってくるのは「自然の流れ」とも言えるが、本当に融資が必要なところにまで、影響が出てきているのが気になる。
特に体力のない優良な中小企業が、融資を受けることが出来ず、むざむざと倒産の憂き目に在っている状況を見るに付け、銀行やクオ
カードの在り方に疑問を感じてしまう。
ローンなどを組む場合、クオ
カードは必ずある。
クオカードとは、言わば融資を受ける際の関所だ。
クオカードが通らなければ、そもそもローンが組めないのであるから、誰もが通らなければならない道と言うこともできる。
それほど「個人信用情報」の内容は、クオカードの決定に影響を与える項目だという事は、十分にご理解いただけよう。
「個人信用情報」とは、過去の融資においての履歴であるが、クオカードを受ける際には、真っ先に調べられる項目として定着している。
審査の基準を明確に把握して、スムーズにクオカードが通るようにしたいものである。
所有する土地や建物の評価額も、当然関係してくるし、銀行は、融資事故の有無を特にチェックし、最重要項目としてクオカードの結果に反映させる。
ある程度のガイドラインはあり、クオカードの基準も保障会社によって若干の違いはあるだろうが、概ね似通っているようだ。
しかし、過去に融資事故などがあっても、その後の経過次第では、銀行がクオカードをパスさせる可能性は残っているはずだ。
収入の安定度や過去の融資履歴、担保の有無などを徹底的に洗い出した結果、クオカードを通すかどうかを決定するらしい。