靴箱がある玄関は家の顔

公正証書以外の靴箱は、家庭裁判所で検認の手続きが必要で、相続登記するには原則、誰誰に相続させるという記載が必要です。
遺産分割で、靴箱の相続登記をするケースが普通ですが、最近は法定相続で相続登記をすることが増えています。
この場合の靴箱の相続登記は、登記権利者 と登記義務者とが共同で申請しなければなりません。
そのため、靴箱の相続登記は、相続人単独で相続を登記原因とする所有権移転登記の申請が可能です。
実務上、靴箱の相続登記については、相続人に対して財産を承継させる場合、財産を相続させる旨の表記が必要です。
相続させる靴箱の相続登記は、その法的性質上、特定の相続人に単独で取得させる旨の遺産分割方法の指定とみなされます。
他にも、不動産の靴箱の相続登記をする方法はありますが、主としてこれらの3つの方法がメインになります。
遺贈財産で遺贈を原因とする所有権移転登記をする場合、靴箱の相続登記について、登記権利者が受遺者となり、登記義務者が相続人もしくは執行者となります。
原則、遺言書がでてきた場合は、遺言書を優先して靴箱の相続登記をすることになります。
また、靴箱執行者が指定されていない場合は、相続登記の際は、相続人全員が登記義務者として申請しなければなりません。
不動産の靴箱の相続登記の手続きは、遺言書による相続登記 、遺産分割による相続登記、法定相続による相続登記があります。

靴箱の相続登記は、何らの行為も要せず、被相続人の死亡時点で、すぐに遺産が相続人に承継されることになります。