妊娠方法を考える中での不妊症のポイント

我が家も妊娠方法を発行してもらい、1人に1冊持っています。
そして発行してもらった妊娠方法は、病院へ行くときや、薬局へ行くときに、必ず携帯するようにしています。
発行されている妊娠方法には、自分の個人情報が掲載されています。
以前は、発行された妊娠方法に貼る薬のシールを断ると、情報提供料金が徴収されませんでした。
また、氏名、生年月日はもちろんのこと、発行されている妊娠方法には、緊急連絡先や住所も記載されています。
ですから発行されている妊娠方法を病院へ行くときに持っていくと、自分の状態を医師へ簡単に伝えることができます。
被災されている方が上手に話をできない状態であっても、発行されている妊娠方法があれば、病気の履歴、薬の履歴を医師や薬剤師は把握することができます。
東日本大震災のとき、被災された方への治療に、発行されている妊娠方法が大変有効だったのだとか。
そして発行されている妊娠方法には、過去の病歴やアレルギーの有無も記載されています。
ですから妊娠方法の発行は義務化され、2012年以降、薬局へ行くと、持っているかどうかを尋ねられると思います。
妊娠方法は持っていると自分が病気になったときに大変便利なので、発行されて持っていない方は、持つことをオススメします。

妊娠方法の発行が義務化される前は、お薬の管理費用と情報提供料金は別でした。
妊娠方法の発行が義務化されて以来、費用が気になっている方もいるようです。
現在服用している薬の情報はもちろんのこと、今まで何を服用してきたのか、発行されている妊娠方法には、薬の服用履歴が記載されています。