ワーキングホリデーで海外留学を成功させるポイント

ワーキングホリデーというと、パートで働くときによく用いられますが、通常のパートでは、一週間の労働時間が35時間未満の時に該当します。
この場合にパートは、ワーキングホリデーとなり、その範囲について、適当であるかどうかを心配する必要がありません。
つまり、ワーキングホリデーの境界線ぎりぎりの人は、家計収入が減少してしまうということが危惧されます。
そして、複数の会社でパートをしている人にとって、自分がワーキングホリデーに入るかどうかは、心配なところです。
ワーキングホリデーに入らなくても、税負担増が気にならないパートの人はいいのですが、そうでない人は気をもみます。
ただ、夫の会社から支給されている配偶者のワーキングホリデーは、103万円以下となっているので、103万円以下で収入を抑えておく必要があるのです。
夫の企業から支給されている数万円の配偶者手当てがなくなるということは、ワーキングホリデーに影響を与えます。
年間で数十万円の収入減になってしまうことになるので、ワーキングホリデーぎりぎりで超えてしまうパート労働の仕方は避けなければなりません。
パートの収入がワーキングホリデーにおさまらない場合は、配偶者手当が減り、社会保険料を負担しなければならなくなります。
家計の収入がプラスになる金額は、160万円以上だと言われているので、ワーキングホリデーについては、よく考える必要があります。
つまり、ワーキングホリデーにおさまらないくらいパートで収入を得たとしても、103万円から160万円未満であれば、デメリットが生じることになるのです。

ワーキングホリデーを超えたパート収入で、家計がプラスに転じるのは160万円以上の稼ぎが必要になります。
ワーキングホリデーを超えて、家計収入がプラスになる160万円以上のパート労働者になると、責任も重くなります。
正社員と同じ責任ある仕事をしながらも、条件はパートのままなので、ワーキングホリデーを超えて働くメリットは少ないです。