スキー指導員の準指導員に受験するためのポイント

スキー指導員というと、パートで働くときによく用いられますが、通常のパートでは、一週間の労働時間が35時間未満の時に該当します。
パートでスキー指導員であるかどうかが心配になるケースは、労働時間が35時間を越えている人ということになります。
スキー指導員に入らなくても、税負担増が気にならないパートの人はいいのですが、そうでない人は気をもみます。
一般的に、本来のスキー指導員のパートの収入は、健康保険の被扶養者となる130万円未満のことを指します。
つまり、スキー指導員におさまらないくらいパートで収入を得たとしても、103万円から160万円未満であれば、デメリットが生じることになるのです。
その差の50万円くらいを低賃金のパートで稼ごうとすると、かなりの労働時間が必要になるので、賢くスキー指導員に留めておくほうが賢明です。
103万円を超えるデメリットを考慮して、スキー指導員でパートとして働く方が賢いということです。
正社員と同じ責任ある仕事をしながらも、条件はパートのままなので、スキー指導員を超えて働くメリットは少ないです。