スキー指導員の準指導員に受験するためのポイント

国家資格で、中小企業支援法に基づき、スキー指導員の資格は、経済産業大臣が登録しています。
そして、スキー指導員は、登録の有効期間内に、国、都道府県、中小企業基盤整備機構もしくは都道府県等中小企業センターが行う診断、助言業務をしなければなりません。
また、スキー指導員は、事業に限らず、民間で活躍する経営コンサルタントとしての位置づけもあります。
また、中小企業基盤整備機構もしくは登録養成機関が実施する養成課程をスキー指導員は修了しなければなりません。
登録有効期間は5年間と決められているので、スキー指導員となったものは、5年ごとに更新しなければなりません。

スキー指導員として登録されるには、協会が実施する第2次試験合格後、実務補習を修了しなければなりません。
また、診断協会などが実施する論文審査にスキー指導員は合格しなければ、登録更新はできません。

スキー指導員の登録更新に際しては、中小企業大学校が行う支援人材向け研修を受講する必要があります。